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医療と建築の専門家の連携でリフォーム

年をとって多少不自由になっても我が家に住み続けたいという人は少なくはないものです。
老後に子供との同居を望む割合は4割弱で、年々減少傾向にあります。
加齢による心身の変化は誰にでも起こり得るものです。
物が見づらくなったり、つまずきやすくなったり、腕や足腰の力が弱くなったなど、病気やけがで不自由なこともあります。
そこから、部屋の出入り口の1cmから3cmほど段差につまずいてしまったり、玄関やお風呂場の段差がきつく感じたり、今まで不便とは感じていなかった住まいのことが気になりはじめるのです。
実は手すりを付けただけでも、からだの動きが安定してトイレを我慢しなくなったり、階段を利用する回数が増えたという報告もあります。
バリアフリー化リフォームは制限はあるものの、介護保険の対象です。
手すりの設置や段差の解消、開き戸を操作しやすい引き戸にかえたり、浴室を滑りにくい素材にして、またぎやすい浴槽の高さにするなどがリフォーム計画でまずは検討する項目になります。
それに加えて、寝室からトイレ、浴室までの距離や広さや廊下の幅などもチェックしたいポイントです。
バリアフリー化リフォーム工事はほとんどが施工業者の意見だけで行うことが多いですが、医療関係者や建築設計士、福祉環境コーディネーターなどにもアドバイスを求めることにより、将来を見据えた計画が立てやすくなります。

身体の変化にこたえる住まいにリフォーム

バリアフリー化リフォームの場合には、業者はもちろんのこと医療や介護の専門家にも相談しながらすすめていくことがポイントです。
相談できる専門家がいない場合には、自治体の障害者や高齢者の支援窓口を訪ねてみるのも一策になります。
間取りまで変更する大掛かりなリフォームの場合は費用もかかりますので、将来、介護が必要になった時のことまで考慮することが必要です。
今後、リフォームを予定しているのであれば、50代後半から60代でも視野に入れておくことが大切になります。
最初から手すりをつけるのではなく、必要になった時に設置できるように、壁の下地を補強したり、開き戸を引き戸にしておくだけでもいいのです。
また、木造住宅の場合、使い勝手だけで壁を取り除いたり、柱をなくして開口を広げたりすることは耐震性を損なうことがあります。
間取り変更には耐震性のチェックも忘れずにおこなうことが重要です。
大切なのは自分が年を取った時にどのような暮らしをしたいかということで、それによって、どこまでを改修するのか、どれだけの費用をかけるのかというポイントがはっきりしてきます。
なるべく自立した生活を続けるために、一日でも快適な生活が送れるように準備していくことが大事です。

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最終更新日:2016/8/30

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